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45歳の不妊治療のやめどきは?年齢別の確率と後悔しない決断

公開日:2026.01.07
45歳の不妊治療のやめどきは?年齢別の確率と後悔しない決断について解説します。

45歳という年齢は、不妊治療を続けるかどうかの大きな分岐点となります。
一般的に、妊娠・出産の確率は年齢とともに変化し、20代から30代前半をピークに、40代になると緩やかに、そして40歳以降は急速に低下します。

この記事では、45歳で不妊治療の「やめどき」を考える際に直面する医学的な確率や、後悔しない決断を下すための判断基準、そして治療を終えた後の人生について解説します。

45歳で多くの人が不妊治療のやめどきを意識する理由

45歳という年齢が不妊治療のやめどきとして意識される背景には、医学的、制度的、そして経済的な要因が複合的に絡み合っています。
医学的には、40歳を過ぎると卵子の質の低下が顕著になり、特に45歳以上では体外受精による妊娠・出産率が著しく低くなります。

また、制度面では、不妊治療の保険適用が「治療開始時の妻の年齢が43歳未満」と定められているため、45歳では適用外となります。
41歳以上で助成金の対象から外れる自治体も多く、治療費が全額自己負担となることで経済的なプレッシャーが飛躍的に増大します。
これらの理由から、多くの人が45歳を一つの区切りとして捉え、治療の継続について真剣に考えるようになります。

【客観的データ】45歳からの不妊治療が直面する厳しい現実

不妊治療のやめどきを考える上で、客観的なデータに基づいて現状を正確に把握することが重要です。
感情的に決断を下すのではなく、45歳という年齢における妊娠・出産の確率や流産のリスクといった、医学的な事実を知ることは、冷静な判断を下すための第一歩となります。

ここでは、統計データに基づいた厳しい現実について解説しますが、これは決して希望を失わせるためではなく、ご夫婦が納得して次のステップに進むための判断材料を提供するためです。

45歳で不妊治療により出産できる確率は1%未満

日本産科婦人科学会が公表しているデータによると、45歳の方が体外受精(ART)によって出産に至る確率は、1回の治療周期あたり1%未満(0.7%程度)とされています。
この数値は、治療を受けても100人に1人も出産まで至らないという厳しい現実を示しています。

40歳時点での出産確率が約9%であることと比較すると、その低下率は非常に大きいことがわかります。
この背景には、年齢とともに卵子の数が減少し、染色体異常を持つ卵子の割合が急激に増加することがあります。
そのため、受精しても着床しなかったり、着床しても発育が途中で止まってしまったりするケースが増えるため、出産というゴールに到達する確率が極めて低くなります。

45歳以上の体外受精における流産率は約6割を超える

45歳以上で不妊治療を行い、妊娠が成立した場合でも、その後に流産に至る確率は非常に高いという現実があります。
統計データによれば、45歳以上の方の体外受精における流産率は約60%から70%に達すると報告されています。
これは、妊娠したとしても半数以上が出産まで至らないことを意味します。

流産率が高まる最も大きな原因は、加齢による卵子の質の低下に伴う、受精卵の染色体異常です。
受精卵に染色体異常があると、妊娠初期の段階で成長が止まってしまうことが多く、これが流産につながります。
妊娠の成立だけでなく、その妊娠を維持し、無事に出産までたどり着くことの難しさが、この年齢における不妊治療の大きな課題です。

後悔しない「やめどき」を判断するための4つの基準

不妊治療のやめどきは、医学的なデータだけで決められるものではありません。
ご夫婦が「やりきった」と納得し、後悔なく次の人生へ進むためには、多角的な視点から判断することが不可欠です。

経済的な状況や心身の健康状態、そして何よりも夫婦がこれからどのような人生を歩んでいきたいかという価値観が重要になります。
ここでは、後悔しない決断を下すために役立つ4つの具体的な基準を提示し、それぞれについて深く掘り下げていきます。

基準1:医学的な妊娠・出産の確率から考える

まず基本となるのが、客観的な医学的データです。
45歳での出産確率が1%未満であるという事実は、治療のやめどきを考える上で重要な判断材料となります。
ただし、これはあくまで全体の統計であり、個人の状況とは異なる場合もあります。
主治医とよく相談し、これまでの治療経過やAMH(抗ミュラー管ホルモン)値などの検査結果を踏まえ、ご自身の具体的な状況に基づいた今後の見通しを確認しましょう。

確率がゼロではない限り希望を持ちたい気持ちと、現実的な可能性を冷静に天秤にかける必要があります。
統計データを一つの目安とし、自分たちがどこまで治療を続けるのか、あるいはどこで区切りをつけるのかを夫婦で話し合うことが求められます。

基準2:経済的な負担が家計を圧迫していないか見直す

不妊治療、特に43歳以降の自費診療は、経済的に大きな負担を伴います。
1回の採卵や移植で数十万円から、場合によっては百万円以上の費用がかかることも少なくありません。
この治療費が家計をどの程度圧迫しているか、冷静に見直す必要があります。

治療のために貯蓄を切り崩したり、老後の資金計画に影響が出たりする状況は、将来の生活に大きな不安を残すことになりかねません。
あらかじめ「治療にかけられる総額はいくらまで」「いつまで続ける」といった上限を夫婦で設定しておくことも、健全な判断を保つための一つの方法です。
経済的な限界が、やめどきを考える現実的なきっかけとなることもあります。

基準3:心と体の限界を感じていないか自分に問いかける

長期間にわたる不妊治療は、身体的な負担だけでなく、精神的にも大きな消耗を伴います。
採卵や移植といった身体への負担、頻繁な通院による時間的制約、そして期待と失望を繰り返すことによる精神的なストレスは計り知れません。

治療が生活のすべてになり、本来楽しめていた趣味や仕事、夫婦間の会話が減っていないでしょうか。
「頑張らなければ」という思いが先行し、自分自身の心と体が発する限界のサインを見過ごしていないか、一度立ち止まって正直に問いかける時間が必要です。
心身ともに疲れ果ててしまう前に、休息を取ったり、治療を終えたりする勇気を持つことも自分を大切にする行為です。

基準4:夫婦が思い描く将来のライフプランを話し合う

不妊治療は子どもを授かるための手段であり、夫婦の幸せそのものではありません。
改めて、夫婦がこれからどのような人生を送りたいのか、将来のライフプランについて深く話し合うことが極めて重要です。
「子どもがいる人生」だけでなく、「子どもがいない人生」についても具体的に想像してみましょう。

もし子どもを授からなかった場合、二人の時間をどのように使い、何に喜びを見出していくのか。
旅行、趣味、仕事、社会貢献など、夫婦で共有できる新しい目標や楽しみを見つけることで、治療以外の幸せの形が見えてくることがあります。
二人が共に納得し、笑顔で歩んでいける未来像を共有することが、治療のやめどきを決める上での最も大切な指針となります。

不妊治療をやめる決断を前向きな「卒業」にするために

不妊治療をやめるという決断は、決して「諦め」や「失敗」ではありません。
これまで懸命に治療に取り組んできた自分たちを認め、次の人生のステージへと進むための前向きな「卒業」と捉えることが、心の平穏につながります。

この決断を肯定的に受け入れ、新たな一歩を踏み出すためには、いくつかの具体的なアプローチが有効です。
ここでは、気持ちを整理し、夫婦二人の新しい未来を築いていくための方法を紹介します。

治療を終えた後の夫婦二人の生活を具体的にイメージする

治療をやめた後の生活を、意識的に具体的に描いてみることが有効です。
これまで治療に費やしてきた時間、お金、そして精神的なエネルギーを、これからは夫婦二人のために使うことができます。

例えば、行きたかった場所への長期旅行を計画する、共通の趣味を始める、それぞれのキャリアアップに挑戦するなど、新しい目標を設定することで、未来への期待感が生まれます。
週末の過ごし方や年間計画などを二人で話し合い、具体的な楽しみを予定に組み込むことで、治療のない生活が「何もなくなった」のではなく「新しい可能性が始まった」と感じられるようになります。
漠然とした不安を、具体的な楽しみで上書きしていく作業が、前向きな気持ちを育みます。

すぐに決断せず一度治療を「お休み」する期間を設ける

「やめる」と完全に決断することに抵抗がある場合、一度治療を「お休み」する期間を設けるのも一つの賢明な方法です。
「○ヶ月間は治療のことを考えずに過ごす」と期間を区切ることで、心身をリフレッシュさせることができます。

このお休み期間中に、治療のプレッシャーから解放された生活を実際に体験することで、自分たちの本当の気持ちが見えてくることがあります。
「やはり治療を再開したい」と感じるかもしれませんし、「治療のない生活の方が心穏やかでいられる」と気づくかもしれません。
どちらの結論に至ったとしても、一度距離を置いたことで冷静な判断ができ、より納得感のある決断につながります。

専門のカウンセリングで第三者の意見を聞いてみる

夫婦二人だけで決断を下すのが難しい場合、専門家の力を借りることも非常に有効な選択肢です。
多くの不妊治療クリニックには、専門のカウンセラーが在籍しています。
カウンセラーは、医学的な知識を持ちながら、心理的なサポートも提供してくれる専門家です。
誰にも話せなかった辛い気持ちや葛藤を吐き出すだけでも、心の負担は大きく軽減されます。

また、客観的な第三者の視点からアドバイスをもらうことで、夫婦だけでは気づかなかった新たな考え方や解決策が見つかることもあります。
自分たちの決断に自信が持てない時や、夫婦で意見が対立してしまった時に、専門家のサポートを求めることを検討してみてください。

45歳の不妊治療に関するよくある質問

45歳という年齢で不妊治療のやめどきを考える際には、多くの方が同じような疑問や葛藤を抱えています。
ここでは、特に多く寄せられる質問をピックアップし、簡潔にお答えします。

ご自身の状況と照らし合わせながら、決断の参考にしてください。
自分一人だけが悩んでいるのではないと知ることも、心を少し軽くする一助となるでしょう。

43歳や44歳で治療をやめるのは、まだ早いのでしょうか?

一概に早いとは言えません。
保険適用が43歳未満で終了するため、経済的・精神的負担が増す時期です。
出産確率も40代前半で大きく低下します。

ご自身の心身の状態や経済状況、夫婦の価値観を総合的に判断し、納得できるならそれが最適なタイミングです。

治療をやめたら後悔しそうで、なかなか決断できません。どうすればいいですか?

「やりきった」と思えるまで治療を続けるか、治療以外の幸せに目を向けるかの選択です。
同じ経験を持つ人のブログを読んだり、カウンセリングを受けたりして気持ちを整理しましょう。

「もしやらなかったら」という後悔より「ここまでやった」という事実が納得感につながります。

不妊治療のやめどきについて、夫婦で意見が合いません。どうすればいいですか?

まず、お互いの気持ちや体力的、精神的な限界について正直に話し合う時間を持つことが重要です。
どちらか一方の意見を押し付けず、第三者である不妊カウンセラーなどに相談し、客観的なアドバイスをもらうのも有効な手段です。

まとめ

45歳での不妊治療は、出産確率が1%未満、流産率が6割を超えるという医学的なデータが示す通り、非常に厳しい局面にあります。
治療のやめどきを後悔なく決断するためには、こうした客観的な確率だけでなく、経済的な負担、心と体の健康状態、そして夫婦が将来どのような人生を送りたいかというライフプラン、これら4つの基準から総合的に判断することが求められます。

治療を終えることは「諦め」ではなく、夫婦の新たな人生を始めるための「卒業」と捉える視点も持ちえます。
決断を急がず、一度治療を休んでみたり、専門のカウンセリングを利用したりしながら、二人にとって最も納得のできる道を探していくプロセスそのものが、未来につながっていきます。

この記事の監修者

峯岸 里美

峯岸 里美

本八幡鍼灸院 院長

日本鍼灸理療専門学校/学校法人花田学園卒業後、鍼灸院3年、鍼灸整骨院2年勤務後2008年6月株式会社ブレイシングに入社。
住吉鍼灸院で5年勤務した後2013年2月本八幡鍼灸院を開院し院長に就任。
開院から13年院長に従事。
不妊、男性不妊をメインに不妊に悩むご夫婦に貢献している。

《資格》

はり師、きゅう師

《経歴》

日本健康医療専門学校
住吉鍼灸院勤務
本八幡鍼灸院院長就任

《所属》

日本不妊カウンセリング学会

《SNS》

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