46・47・48歳で妊娠してしまったら？出産・中絶のリスクと選択肢

公開日：2025.12.30

46・47・48歳で妊娠してしまったら？出産・中絶のリスクと選択肢について解説します。

46歳や47歳など、40代後半になり「もう閉経しただろう」と思っていた矢先の妊娠発覚は、大きな戸惑いを伴うものです。
この年代での予期せぬ妊娠は、喜びよりも先に、出産や中絶に関する様々なリスクや将来への不安が心をよぎるかもしれません。

この記事では、40代後半で妊娠に気づいた際に直面する現実的な課題や、出産・中絶それぞれの選択肢に伴うリスクについて、客観的な情報を基に解説します。

「もう閉経だと思ったのに…」48歳で妊娠に気づき戸惑っているあなたへ

生理が来ないことを更年期や閉経のサインだと考えていたところ、妊娠が判明し、「まさか自分が妊娠するなんて」と強い衝撃を受けているかもしれません。
40代後半になると自然妊娠の可能性は著しく低下するため、その事実に直面すると冷静な判断が難しくなるのは当然のことです。

しかし、この年齢で予期せぬ妊娠に悩み、大きな決断を迫られているのは決して一人ではありません。
まずは落ち着いて、自身の体と将来について考えるための情報を集めることから始めましょう。

その体の不調は本当に妊娠？更年期の症状との見分け方

40代後半は更年期にさしかかる女性が多く、生理不順や気分の落ち込み、吐き気、ほてり、倦怠感といった症状が現れます。
これらの症状は妊娠初期症状と非常によく似ているため、生理が遅れていても「更年期のせいだろう」と思い込んでしまうケースが少なくありません。

しかし、決定的な違いは妊娠検査薬で陽性反応が出るかどうかです。
体の不調が続く場合は、自己判断で更年期と決めつけず、まずは市販の妊娠検査薬を使用してみてください。
正確な診断のためには、最終的に産婦人科を受診することが不可欠です。

40代後半の妊娠で知っておくべき3つの確率

40代後半での妊娠を考えるとき、統計的に示されているいくつかの確率を知っておくことは、現実を理解し、今後の決断を下す上で重要な判断材料となります。
ここでは、自然妊娠する確率、流産に至る確率、そして赤ちゃんに染色体異常が起こる確率という、避けては通れない3つの数字について解説します。

これらのデータはあくまで一般的なものであり、全ての人に当てはまるわけではありませんが、客観的な事実として向き合う必要があります。

48歳で自然妊娠する確率とは

48歳で自然妊娠する確率は、統計上0.数%程度とされており、極めて低いのが現実です。
年齢とともに卵子の質は低下し、数も減少するため、45歳を過ぎると妊娠率は大幅に下がります。

この「妊娠はほぼあり得ない」という認識が、避妊への意識を低下させ、結果的に予期せぬ妊娠につながる一因とも考えられます。
確率がゼロではない以上、閉経が確認されるまでは妊娠の可能性は存在し続けるという事実を理解しておく必要があります。

50%以上とされる流産の確率

45歳以上の妊娠では、流産する確率が50%を超えるというデータがあります。
これは、妊娠したとしても、その半数以上が出産まで至らないことを意味します。

流産の最も多い原因は、胎児の染色体異常によるもので、母体の年齢が上がるにつれてその頻度が高まります。
この高い流産率は、母体側に原因があるというよりも、受精卵自体の生命力による部分が大きいため、もし流産という結果になったとしても、自分自身を責める必要はありません。

赤ちゃんに染色体異常が起こる確率

母体の年齢が上がると、卵子の老化などの影響で、赤ちゃんにダウン症候群などの染色体異常が起こる確率も上昇します。
40歳では約100分の1、48歳になるとその確率は約14分の1にまで上がるとされています。

これはあくまで統計上の数字であり、必ずしも異常が見つかるわけではありません。
現在では、NIPT（新型出生前診断）のように、妊娠初期の段階で胎児の染色体異常のリスクを調べられる出生前診断も存在し、事前に情報を得るという選択も可能です。

「出産」を選択する場合に直面するリスクと課題

40代後半で出産を決断した場合、喜ばしい生命の誕生への期待とともに、現実的なリスクや課題にも向き合う必要があります。
母体の健康への影響、出産後の育児を乗り切るための体力的な問題、そして親の介護と子育てが重なる経済的負担など、事前に想定し、備えておくべき点は少なくありません。

これらの課題をパートナーや家族と共有し、具体的な対策を考えていくプロセスが求められます。

母体の健康に及ぼす影響（妊娠高血圧症候群など）

高齢出産では、母体への身体的負担が大きく、様々な合併症のリスクが高まります。
特に、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病、前置胎盤、常位胎盤早期剥離などの発症率は、若い世代に比べて有意に高くなります。

元々高血圧や糖尿病などの持病がある場合は、より厳重な管理が必要です。
安全な出産のため、NICU（新生児集中治療室）などを備えた周産期母子医療センターといった、高度な医療体制が整った病院での定期的な検診と計画的な出産が推奨されます。

体力的に乗り越えるべき育児と仕事の両立

無事に出産した後も、育児という長期的な課題が待っています。
特に新生児期から乳幼児期にかけては、夜間の授乳やおむつ替え、夜泣き対応などで睡眠時間が削られ、体力的な消耗は想像以上です。

子どもが成長して活発に動き回るようになれば、さらに体力が必要になります。
また、キャリアを築いてきた中での育児と仕事の両立も大きな課題となります。
パートナーとの協力はもちろん、両親や行政のサポート、ベビーシッターなどの外部サービスを事前に調べておくなど、頼れる環境を整えておくことが乗り切る鍵です。

親の介護と子育て費用が重なる経済的負担

40代後半は、自身の親が高齢になり、介護が必要になる可能性が高い時期でもあります。そこに子育て費用が加わることで、「ダブルケア」と呼ばれる状況に直面し、経済的・精神的な負担が大きくなるケースが考えられます。

子どもの教育費と親の介護費用、そして自分たちの老後資金を同時に準備する必要があり、長期的な視点での詳細なライフプランと資金計画が不可欠になります。出産を決める前に、家計の状況を冷静に分析し、将来の見通しを立てることが重要です。

「中絶」を選択する場合に知っておくべきこと

様々な事情を考慮した結果、妊娠の継続が難しいと判断し、中絶を選択肢として考える場合もあるでしょう。
それは決して簡単な決断ではなく、身体的・精神的な影響も伴います。

ここでは、中絶という選択をする際に知っておくべき、40代における中絶の割合や手術に伴うリスク、そして手術後の心身への影響について解説します。
後悔のない決断を下すために、正確な情報を得ることが大切です。

40代は少なくない？人工妊娠中絶を選ぶ人の割合

厚生労働省の統計によると、人工妊娠中絶の件数は全体として減少傾向にありますが、40歳以上の割合は決して少なくありません。
全中絶件数のうち、40歳以上が占める割合は10%を超えており、予期せぬ妊娠から中絶という決断に至る人が一定数いることがわかります。

この事実は、同じように悩み、苦渋の決断をした人がいることを示しており、「自分だけが特別ではない」と知ることは、孤独感や罪悪感を少し和らげるかもしれません。

年齢とともに高まる中絶手術の身体的リスク

人工妊娠中絶手術は、母体の年齢が上がるにつれて身体的なリスクも高まる傾向があります。
加齢により子宮の収縮力が低下している場合があり、若い世代に比べて手術後の回復に時間がかかったり、出血量が多くなったりする可能性があります。

また、妊娠週数が進むほど手術の負担は大きくなります。
母体保護法では妊娠21週6日まで中絶が可能ですが、身体への負担が比較的少ない初期中絶（妊娠11週6日まで）を選択するためにも、早めに産婦人科を受診し、医師に相談することが重要です。

手術後に起こりうる心と体への影響

中絶手術後は、身体的な回復だけでなく、精神的なケアも非常に重要です。
術後はホルモンバランスが急激に変化するため、体調不良や情緒不安定になることがあります。

精神面では、喪失感や罪悪感、悲しみ、不安といった感情が押し寄せ、「中絶後遺症候群（PAS）」と呼ばれる状態に陥る人もいます。
一人で抱え込まず、パートナーや信頼できる友人に気持ちを話したり、必要であれば専門のカウンセリングを受けたりするなど、心のケアを怠らないようにすることが大切です。

決断に迷ったら一人で抱え込まず専門家や窓口に相談を

出産か中絶かという決断は、人生を左右する非常に重い選択であり、一人で答えを出すのは困難です。
予期せぬ妊娠に直面し、どうすれば良いか分からなくなったときは、決して一人で抱え込まないでください。

パートナーはもちろん、客観的な視点からアドバイスをくれる医療の専門家や、中立的な立場で話を聞いてくれる公的な相談窓口など、頼れる場所はいくつも存在します。
情報を集め、様々な意見を聞くことが、自分自身にとって最善の道を見つける助けになります。

まずはパートナーと今後のライフプランを話し合おう

妊娠は女性だけの問題ではなく、パートナーと二人の問題です。
まずは、お互いの気持ちを正直に話し合う時間を持つことが不可欠です。
出産するのか、しないのか。
もし出産するなら、経済的な見通しはどうか、育児への協力体制はどうするか、今後のライフプランをどう変えていくのか。

感情的にならず、現実的な課題を一つひとつ共有し、二人で納得できる結論を出す努力が求められます。
この対話のプロセスが、今後の二人の関係にとっても重要な基盤となります。

客観的なアドバイスをくれる産婦人科医に相談する

産婦人科医は、医療の専門家として客観的かつ正確な情報を提供してくれます。
現在の母体の健康状態、出産する場合の医学的リスク、中絶手術の具体的な内容やリスクなど、感情論ではなく、医学的根拠に基づいた説明を受けられます。
医師に相談することで、漠然とした不安が具体的な課題として整理され、冷静に判断するための材料を得ることができます。

複数の選択肢について、それぞれのメリット・デメリットを専門家の視点から聞くことは、後悔のない決断を下すために非常に有益です。

公的な相談窓口やカウンセリングを活用する方法

家族やパートナーには話しにくい、あるいは話しても解決しないと感じる場合は、第三者である専門の相談窓口を活用するのも一つの方法です。
各自治体には「にんしんSOS」といった予期せぬ妊娠に関する相談窓口が設置されており、電話やメールで匿名で相談できます。

助産師や保健師、ソーシャルワーカーなどの専門家が、中立的な立場で話を聞き、利用できる制度やサービスの情報を提供してくれます。
また、臨床心理士などによるカウンセリングを受けることで、混乱した気持ちを整理することも可能です。

48歳の予期せぬ妊娠に関するよくある質問

40代での予期せぬ妊娠を経験される方が抱きやすい具体的な疑問について、Q&A形式で解説します。出産費用や周囲への報告のタイミング、そして今後のことについて考える上で知っておくべき情報を取り上げます。

Q1.48歳で出産する場合、費用はどのくらいかかりますか？

出産費用は、出産育児一時金（約50万円）で多くが賄えます。
しかし、高齢出産では合併症リスクの管理入院や追加の検査が必要になることが多く、自己負担額が平均より数十万円高くなる傾向があります。

個室利用や無痛分娩を希望する場合も別途費用がかかります。

Q2.周囲（家族や職場）には、いつ、どのように伝えるべきですか？

妊娠の報告は、個人の状況に合わせて慎重に進めることが大切です。まずはパートナーや信頼できる家族に相談し、職場へは直属の上司に伝えると良いでしょう。

報告のタイミングは、体調や業務内容によって異なりますが、安定期とされる妊娠16週以降が良いとされています。しかし、スタッフサービスが行ったアンケート調査では、約8割近くの人が安定期に入る前に職場へ報告しているという結果もあります。体調不良や業務内容によっては、安定期を待たずに早めに報告することも検討してください。

その際、産休・育休の取得希望や今後の働き方など、具体的な相談ができるよう準備しておくとスムーズです。

Q3.出産か中絶か、いつまでに決断しなければいけませんか？

人工妊娠中絶は母体保護法により妊娠21週6日までと期限が定められています。
しかし、心身への負担が比較的少ない初期中絶手術は妊娠11週6日までです。
それを超えると中期中絶となり、入院や死産届の提出が必要になるため、遅くとも妊娠10週頃までには決断できるよう、早めに医療機関を受診し相談することが重要です。